特養のケアとエビデンス

特養で抗精神病薬を減らすには
研究とガイドラインからわかる、薬の見直しの進め方

更新日:2026年11月18日 監修:猪股 晋作(精神保健指定医・博士(医学))

この記事のまとめ

  • 抗精神病薬は、認知症の人の死亡や転倒のリスクを高めることがわかっています
  • 3か月以上使っている人の多くは、中止してもBPSDが大きく変わらない可能性があります(根拠の確かさは低い)
  • ただし、薬を減らすだけでは症状が悪化することがあり、人との関わりや日中の活動を同時に増やすことが大切です
  • ガイドライン(2025年 第3版)では、症状が落ち着いたら開始から4か月以内に減量・中止を試みるとされています
  • 減らすかどうかは配置医師が判断します。職員は、薬を始めた理由と今の症状の記録で支えられます

特養で抗精神病薬が使われる場面

抗精神病薬は、認知症の行動・心理症状(BPSD)のうち、興奮や攻撃的な言動、幻覚・妄想などに対して使われることがあります。

筑波大学などの研究グループが、ある市の医療・介護のデータを調べた研究では、75歳以上で認知症の可能性が高い人の10.7%が抗精神病薬を使っていました。特養などの施設サービスを利用している人は、利用していない人に比べて、抗精神病薬を使っている割合が高くなっていました(オッズ比2.34)。

一方、ガイドラインでは、BPSDへの対応は環境の調整やケアの工夫などの非薬物的な対応が基本で、薬はそれで改善しない場合に検討するものとされています。

抗精神病薬のリスク

死亡のリスク

海外で行われたランダム化比較試験15本をまとめた解析では、認知症の人に新しいタイプの抗精神病薬を使った場合、試験期間中(多くは10〜12週間)に亡くなった人は3.5%で、偽薬(有効成分を含まない薬)の2.3%より多くなっていました(オッズ比1.54)。

日本でも、順天堂大学などの研究グループが、アルツハイマー型認知症の約1万人を24週間追った研究で、新たに抗精神病薬を使い始めた人では死亡のリスクが高くなっていました。長く使い続けている人では、リスクの上昇は比較的小さいと報告されています。

転倒のリスク

東京大学などの研究グループが、日本の特養58施設で、転倒した入所者916人と、年齢・性別・施設をそろえた転倒していない入所者916人を比べた研究では、抗精神病薬を含む多くの薬が転倒と関係していました。

ガイドライン(第3版)にも、抗精神病薬の使用は死亡・転倒・骨折等のリスクを高めると明記されています。そのほか、眠気、ふらつき、飲み込みにくさなどにも注意が必要です。

抗精神病薬は減らせるのか(研究から)

3か月以上抗精神病薬を使っている認知症の人で、中止した場合と続けた場合を比べた試験をまとめたコクラン・レビュー(10の試験、632人。うち8試験は施設で実施)では、次のような結果でした。

  • 中止しても、BPSD全体には大きな差がない可能性がある(根拠の確かさは低い)
  • 症状が軽い人では、中止によって興奮が減る可能性もあった
  • 一方、症状が重い人や、薬がよく効いていた人では、中止で症状が悪化する可能性がある

レビューでは、BPSDの多くは波があり、3か月以上続かないことが多いという観察とも合う結果だとされています。

ノルウェーの特養33施設で行われたランダム化比較試験では、施設の医師が同僚と一緒に、入所者の評価の結果をもとに薬を見直しました。その結果、向精神薬(抗精神病薬、抗不安薬、睡眠薬、抗うつ薬など)の数が減り、BPSDは悪化せず、日常生活の動作はむしろ改善していました。

減らすだけでは足りない理由

英国の特養16施設で行われたランダム化比較試験(WHELD研究)では、薬の見直しによって抗精神病薬の使用が50%減りました。ところが、薬の見直しだけを行った施設では、BPSDが悪化していました。

一方、薬の見直しと同時に、入所者との会話や関わりを増やす取り組み(社会的交流)を行った施設では、BPSDの悪化は見られず、死亡も減っていました。

取り組み抗精神病薬BPSD
薬の見直しだけ減った悪化した
薬の見直し+関わりを増やす減った悪化しなかった
(死亡も減った)

精神科医の視点

抗精神病薬が抑えていた症状の背景には、不安、退屈、痛み、伝えたいことが伝わらないもどかしさなどがあることが少なくありません。薬を減らすときは、その背景に関わりで応えることが欠かせません。薬を減らすことは「ケアを増やすこと」とセットで考える、というのがこの研究から得られる大切な視点だと考えています。

ガイドラインの考え方

2025年に公表された「かかりつけ医・認知症サポート医のためのBPSDに対応する向精神薬使用ガイドライン(第3版)」では、抗精神病薬について次のように示されています。

  • 常に減量・中止が可能かを検討し、長期使用は避ける
  • 抗精神病薬でBPSDが軽快した場合は、投与開始4か月以内に減量・中止を試みる
  • 効果は2週間くらいかけて評価する
  • 抗精神病薬の2剤以上の併用は避ける
  • 副作用を認めたら、速やかに減量・中止を検討する

施設での進め方

1
薬を始めた時期と理由を確認する

いつ、どんな症状に対して、誰が処方したかを確認します。入院中や入所前に始まり、理由がわからないまま続いている薬もあります。

2
今の症状を記録する

症状が出る時間帯や場面、きっかけ、頓用の薬を使った回数を記録します。始めたころの症状が、今も続いているかがわかります。

3
関わりと日中の活動を増やす

会話、好きな活動、散歩など、本人に合った関わりを増やします。WHELD研究の結果のとおり、薬の見直しと同時に行うことが大切です。

4
記録をもとに配置医師に相談する

開始から4か月が、見直しを考える一つの目安です。減らすかどうか、どのように減らすかは、配置医師・主治医が判断します。

5
減らしている間の様子を観察する

症状がまた出てきていないか、眠気やふらつきが減ったか、飲み込みや表情に変化がないかを観察し、配置医師に伝えます。

慎重に考えたほうがよい場合

次のような場合は、減らすかどうかをより慎重に判断する必要があります。精神科医への相談も検討してください。

  • 重い幻覚・妄想や攻撃的な言動があり、薬がよく効いている人:中止で症状が悪化する可能性があります
  • 統合失調症など、もともと精神疾患の治療として使っている人:BPSDへの使用とは別に考える必要があり、自己判断での減量は再発につながるおそれがあります
  • レビー小体型認知症の人:抗精神病薬に過敏に反応しやすいため、薬の選び方や量に特に注意が必要です

精神科医に相談できること

  • 症状の見立て(BPSDなのか、せん妄なのか、もともとの精神疾患なのか)
  • 薬を減らす順番や、減らしている間に観察すべき点
  • 症状の背景を考えた、関わり方の工夫

精神科医が月2回以上、職員に助言する「定期的な療養指導」では、こうした相談を継続して行えます。助言をもとに、配置医師が処方を判断します。

よくある質問

薬を減らすと、また暴れるようになりませんか

研究では、長く使っている人の多くは、中止してもBPSDが大きく変わらない可能性が示されています。ただし、症状が重かった人では悪化することもあるため、少しずつ減らし、関わりを増やしながら様子を見ます。悪化したときは、配置医師に相談して対応を考えます。

家族が減薬に不安を感じています

薬のリスクと、減らす理由、少しずつ様子を見ながら進めること、悪化したら元に戻すことも含めて相談しながら進めることを伝えます。症状の記録を一緒に示すと、理解を得やすくなります。

頓用の抗精神病薬はどう考えればよいですか

頓用の回数や、使ったときの状況を記録しておくと、症状の出るきっかけや、本当に薬が必要な場面かを考える材料になります。頓用が続いている場合も、配置医師と見直しを相談しましょう。

統合失調症の入所者の薬も減らすべきですか

統合失調症などの治療として使っている抗精神病薬は、BPSDへの使用とは考え方が異なります。減らすことで再発するおそれもあるため、主治医や精神科医と相談して判断します。

薬の見直しと関わり方を、精神科医と一緒に

Healthreeでは、精神保健指定医がオンラインで月2回の療養指導を行い、BPSDへの関わり方の工夫と、抗精神病薬を含む薬の見直しの視点を、職員の皆さんと一緒に考えます。助言の内容は記録にまとめ、配置医師との相談に使える形でお渡しします。全国47都道府県の特別養護老人ホームに対応しています。

出典

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  • Arai H, et al. Mortality risk in current and new antipsychotic Alzheimer's disease users: Large scale Japanese study. Alzheimers Dement. 2016;12(7):823-830. doi:10.1016/j.jalz.2016.03.006
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  • かかりつけ医・認知症サポート医のためのBPSDに対応する向精神薬使用ガイドライン(第3版) 令和6年度厚生労働科学特別研究事業(厚生労働省「認知症関連ガイドライン」に掲載)

本記事は、施設職員の方向けに研究の結果と一般的な考え方をまとめたものです。個々の入所者の薬の変更は、必ず配置医師・主治医の判断のもとで行ってください。

猪股 晋作

監修:猪股 晋作

Healthree合同会社 代表社員。精神保健指定医、博士(医学)。国立病院機構肥前精神医療センターで認知症を含む臨床と研究に従事したのち、在ギニア日本国大使館一等書記官兼医務官を経て、2022年にHealthree合同会社を設立。

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